木造の耐震診断について

耐震診断の目的 1978年の宮城県沖地震を契機に、1981年に耐震基準の大幅な改正が行われ、 改正以前を旧耐震基準、以降を新耐震基準と区分されます。 木造建築物においては、床面積当たりの必要壁長さ、軸組の種類、倍率が改正されました。 1995年の兵庫県南部地震においては、倒壊した建物の大部分が旧耐震基準で設計 された建物だといわれており、そのような建物の耐震補強が急務とされています。 診断法について 診断法は「誰にでもできるわが家の耐震診断」「一般診断法」「精密診断法」に大別されます。 「誰にでもできるわが家の耐震診断」は一般の方が行うことを前提とし、「一般診断法」と 「精密診断法」は専門家が行うことを前提としています。 「一般診断法」及び「精密診断法」は、大地震（震度6強〜7程度）での倒壊の可能性に関しての 診断を行うものです。 誰にでもできるわが家の耐震診断 この診断法は、木造住宅の耐震診断、耐震補強を推進するため、一般の方が扱える診断法 として開発されたものです。 財団法人 日本建築防災協会のサイトから利用することができます。 一般診断法 耐震補強等の必要性の判定を目的としたものです。必ずしも補強を前提としない診断で、 内外装材を剥がしたりすることはなく、原則として非破壊による調査でわかる範囲の情報 に基づいて行われる診断法です。補強を施すものについて、補強後の耐震性の診断を 行うことも可能です。 精密診断法 補強の必要性が高いものについて、より詳細な情報に基づき、補強の必要性の最終的な 診断を行うことを目的としたものです。補強を施すものについて、補強後の耐震性を診断 することも目的としています。場合によっては内外装材を剥がして調査する必要があります。 耐震性の評価方法 建物の必要とする耐力及び保有する耐力を算定し、両者を比較することによって評価します。 保有する耐力の必要とする耐力の比（上部構造評点）が

上部構造評点	判定
1.5以上	倒壊しない
10.以上〜1.5未満	一応倒壊しない
0.7以上〜1.0未満	倒壊する可能性がある
0.7未満	倒壊する可能性が高い

となります。 必要とする耐力について 建物の平面形状、建物の重量、地震の地域係数Z、多雪区域かどうかにより、求められます。 著しく軟弱な地盤の場合は一般診断法・精密診断法いづれの場合も必要耐力を1.5倍します。 保有する耐力について 一般診断法においては無開口壁の耐力とその壁の配置等による低減係数及び劣化度による低減係数の積により決まります。 精密診断法においては無開口壁と有開口壁の耐力の和に剛性率と偏心率の積によって 求められます。